「Web制作会社を襲う『3つの危機』と生存戦略：ノーコード・生成AI時代に顧客を守る『Webコンテンツ監査』とは」
はじめに：Web制作業界に忍び寄る「静かな危機」
「最近、新規の問い合わせが減っている」 「既存クライアントが、次のリニューアルで他社に乗り換えてしまった」 「フリーランスに仕事を取られている気がする」
Web制作会社の経営者や営業担当者から、こうした声を耳にする機会が増えています。
Web制作業界は、一見すると堅調に成長しているように見えます。情報サービス業の売上高は9兆6,768億円（前年度比7.1%増）、インターネット付随サービス業は2兆2,385億円（前年度比1.3%増）と、市場全体は拡大を続けています（出典：ジーピーオンライン「Web制作業界の市場規模は今後どうなる？最新動向や展望を徹底解説」）。
しかし、この数字の裏側で、Web制作会社の経営環境は急速に厳しさを増しています。本記事では、Web制作会社が直面する「3つの危機」を明らかにし、その対策として注目される「Webコンテンツ監査」という新しいアプローチをご紹介します。
第1章：Web制作会社を襲う「3つの危機」
危機1：ノーコードプラットフォームの急成長
日本発のノーコードプラットフォーム「STUDIO」をご存知でしょうか。すでに公開サイト数10万サイト以上を達成しており、創業者の石井浩一氏は全世界のノーコード市場を35兆円と捉えて北米展開を積極的に推進しています（出典：FastGrow「北米展開を自ら推進するSTUDIO代表石井氏の『原点回帰』」2025年11月5日）。
ノーコード・ローコード開発市場は、2023年度の売上高が812億2,000万円に達しており（出典：ITR社調査）、年率13から14%を超える速度で拡大を続けています（出典：DOCODOOR「ノーコードツール『STUDIO』とは？｜導入のメリットや企業の活用例を解説」2024年8月29日）。
この成長率は、Web制作業界全体の市場規模の成長（7から8%程度）を大きく上回っています。つまり、クライアント企業が「Web制作会社に依頼せず、自社でサイトを制作する」という選択肢が、急速に現実味を帯びてきているのです。
STUDIOの強みは「直感的で初心者向け」というポジショニングです。これは、従来のWeb制作会社が対象としていた「中小企業の簡易サイト」というセグメントを直撃しています。「簡単」「安い」「早い」という、かつてWeb制作会社が提供していた価値そのものが、プラットフォームとして商品化されたのです。
危機2：生成AI搭載ツールによる「自動化」
「数分から数時間でプロ並みのWebサイトが自動生成される」
これは誇張ではありません。現在のAIサイトビルダーは、以下の機能を統合しています（出典：MomoGPT「AIでWebサイト制作は可能？｜おすすめツール7選から実践方法まで」2025年10月1日）。
初期サイト自動生成 業種、事業内容、目的を入力すると、デザイン、ページ構成、カラースキーム、トンマナが数分で提案されます。
テキストコンテンツ自動生成 キャッチコピー、商品説明、FAQ、ブログ記事がAIによって自動作成されます。
画像・レイアウト自動最適化 生成AIが自動で画像を選択し、レスポンシブレイアウトを設計します。
SEO設定の自動化 メタタグ、内部リンク構造、JSON-LDなどが自動で最適化されます。
主要なAI搭載ツールとしては、Wix ADI（質問形式で自動デザイン生成）、WordPress.com AI（CMS基盤と拡張性）、Durable AI（最短30秒でWebサイト自動生成）、10Web（高度なSEO・Eコマース機能搭載）、HubSpot CMS + AI（CRMと営業・マーケティング連携）、Jimdo AI（シンプル操作で低価格）などがあります（出典：Xserver「【2025年】ホームページ向けAIツール8選！選び方や注意点も解説」2025年12月15日）。
これまで「デザイン」「コピーライティング」「SEO対策」といった専門的なスキルを要していた領域が、すべて「自動化」されました。従来は「外注不可避」だった領域が「内製化」へと急速にシフトしているのです。
危機3：フリーランス直接契約化による単価下落
制作会社とフリーランスの費用相場には、大きな乖離が生じています（出典：Nock Design「ホームページ作成をフリーランスに依頼する費用相場は？制作会社との違い」2025年2月24日）。
小規模ホームページの場合、制作会社では10万円から30万円程度ですが、駆け出しのフリーランスは実績作りのために相場より安い価格で受注する傾向があり、実質的には制作会社より20から50%安い費用で同等のクオリティが提供されています。
フリーランスが安い理由は構造的なものです。1人で全工程を担当するため人件費が削減され、中間マージンが発生せず、事務所家賃や設備投資などの固定コストも個人レベルに抑えられています。
さらに、クライアント側にとってフリーランス直接契約には明確なメリットがあります。エージェント経由では10から20%の手数料が発生しますが、直接契約では発生しません。単価交渉が有利になり、コミュニケーションも迅速化します（出典：SokuDan「フリーランスは直接契約を目指すべき？間接契約との違いや契約書の確認ポイント」2024年10月8日）。
結果として、SNS経由でのフリーランス直営業が増加し、クライアントが制作会社を経由せず直接フリーランスと契約する行動が加速しています。
第2章：新規顧客獲得コストの急騰という現実
3つの危機に加えて、Web制作会社の経営を圧迫するもう一つの要因があります。新規顧客獲得コスト（CAC：Customer Acquisition Cost）の急速な上昇です。
2024年時点で、企業が1件の新規顧客を獲得するためにかかるコストは平均29ドルに達しており、これは2013年の9ドルから実に220%以上増加しています。つまり、11年間でCACが3倍以上に跳ね上がっているのです（出典：Note「2025/9/8週｜顧客獲得コストが3倍に急騰してきているという現実とリテンション重視経営への転換点」2025年9月13日）。
この現象が起きている理由は、広告コストの上昇、コンバージョンレートの低下、消費者の広告疲れ、接触率の低下などが相乗効果を生み出しているためです。結果として、既存顧客の維持コストの5から25倍にもなる獲得コストが発生しています。
言い換えれば、新しい顧客を1社獲得するために、既存顧客を1社維持するのに必要な費用の5倍から25倍を投資しなければならないという、極めて非効率な状況が生まれているのです。
第3章：「一度限りの契約」という構造的問題
フォーサイトクリエイション社が実施した、20から50代のWebサイト運営責任者118名に対するアンケート調査によると、興味深い傾向が明らかになっています（出典：フォーサイトクリエイション「【アンケート調査】双方の視点から読み解く、Web制作会社選定」2025年9月、調査機関：Freeasy）。
新規制作の企業の44.9%がコスト重視で制作会社を選定しており、予算制約のため安い制作会社を選ぶ傾向が強いことがわかります。一方、リニューアル時には「見積金額が高くても成果が期待できる会社を選んだ」という回答が31.0%に上昇し、すでに一定のサイト運用経験がある企業は「成果」を重視する傾向が見られます。
この構造は、Web制作会社にとって極めて厳しい現実を示しています。
新規制作は利益率が低く、リニューアルこそが高い単価を実現できるチャンスです。しかし、現実には多くのWeb制作会社は「制作して終わり」という一度限りの契約で顧客と関係を終えてしまいます。次のリニューアル案件が発生するまで（通常は3から5年）、その顧客との関係が途絶えるのです。
この間に、顧客の満足度が低下し、次のリニューアル時には他の制作会社に乗り換えられてしまうリスクが極めて高いのです。
同調査では、制作会社選定時の失敗事例として「素人が作ったようなデザインだった」「イメージしたデザインと違った」「コストを重視し過ぎた結果、品質に問題があった」といった声が挙げられています。つまり、価格と期待値のバランスが崩れてしまい、顧客満足度が大きく低下しているのです。
一方で、同調査によると制作会社選定時の品質面で3番目に重視される要素は「制作後の保守・サポートも任せられると感じた」（121点）という点でした。顧客がWebサイトの「制作」だけでなく、「公開後の継続的な運用と改善」まで含めたパッケージを求めていることを示唆しています。
ここに、Web制作会社が生き残るためのヒントがあります。
第4章：Web制作会社に求められる「進化」
ここまで見てきた危機を乗り越えるために、Web制作会社には何が求められるのでしょうか。
答えは明確です。「Webサイト制作」から「マーケティングパートナー」への進化です。
多くのWeb制作会社が陥っている誤解は、「クライアントは『Webサイト制作』を求めている」という思い込みです。現実には、クライアントが求めているのは「事業成長」なのです。
従来のWeb制作会社の提案フローを考えてみましょう。クライアントから「ホームページを作ってほしい」と言われ、制作会社は「デザインして、コーディングして、納品します」と答え、納品後に関係が終了します。
これに対し、マーケティングパートナーとしての制作会社は異なります。クライアントから「事業を成長させたい」と相談を受け、「現状分析から戦略立案、サイト制作、運用支援、効果測定、改善」までを継続的に支援します。これにより、複数年にわたる継続関係が構築されるのです。
では、マーケティングパートナーへの進化を実現するために、具体的に何をすればよいのでしょうか。その答えの一つが「Webコンテンツ監査」です。
第5章：「Webコンテンツ監査」という新しいアプローチ
Webコンテンツ監査とは、サイト上のすべてのコンテンツを精査し、ユーザーのニーズやビジネス目標に合っているかを確認するプロセスです。各ページやセクションごとに情報を調査し、重複や古い情報の整理、不足している内容の洗い出しを行います。
従来のWebサイト分析（Google Analytics、Search Console）との決定的な違いは、「顧客の生の声」を直接収集できるかどうかにあります。
Google Analyticsでわかることは、どのページが見られたか、ユーザーがどこから来たか、どのページで離脱したか、コンバージョン率はどれくらいかといった「結果」です。しかし、なぜユーザーは離脱したのか、ユーザーが本当に知りたかった情報は何か、サイトにない情報を求めていたユーザーはどれくらいいたか、「存在しない機能」へのニーズはあるか、といった「原因」や「潜在ニーズ」までは見えません（出典：M-hand「Webサイトのリニューアルに役立つ『顧客アンケート』のすすめ」2025年4月20日）。
Webコンテンツ監査では、AIチャットボットのログを分析することで、ユーザーが実際に投げかけた質問、本当に知りたかった情報、サイトに存在しない情報へのニーズを可視化できます。これにより、感覚ではなくデータに基づいた改善提案が可能になるのです。
従来の改善提案は「このサイトを改善した方がいいと思います」という漠然としたものでした。しかしWebコンテンツ監査を活用すれば、「顧客は月平均100回、『〇〇について知りたい』という質問をしており、現在のサイトにはこの情報が存在しないため、改善提案します」という、具体的かつ根拠のある提案ができるようになります。
この違いは、クライアントの意思決定に大きな影響を与えます。制作会社からの「改善した方がいい」という勧めに対して、クライアントが「なぜ改善が必要なのか」を理解し、納得した上でリニューアルを決定するのです。
第6章：Symphony Baseを活用したWebコンテンツ監査の実践
Webコンテンツ監査を実現するためのツールとして、私たちの兄弟会社である信濃ロボティクスイノベーションズが開発した「Symphony Base」があります。
Symphony Baseは、RAG（検索拡張生成）技術を活用したAIチャットボットで、Webサイトに設置することで、ユーザーからの質問を24時間自動で受け付け、自社の情報に基づいた回答を提供します。
主な特徴
自社サイト情報に基づくAIチャット機能により、AIがWebサイトの内容を学習し、訪問者の質問に24時間いつでも自動で回答します。自社情報だけをもとに答えるため、内容に一貫性があり、信頼性の高い対応が可能です。
簡単な導入と管理も特徴です。専用の管理画面から、AIが学習する内容の追加や更新を簡単に行えます。専門的な知識がなくても手軽に導入・メンテナンスができます。
Webコンテンツ監査における4つの分析ポイント
Symphony Baseを導入してログを蓄積すると、以下の4つの観点から分析が可能になります。
1つ目は「未回答の質問 = 潜在ニーズ」です。「〇〇の情報はありますか？」といった未回答の質問が繰り返されている場合、そのテーマの情報が不足している可能性があります。新規コンテンツのヒントになります。
2つ目は「頻出する質問 = 情報が見つけにくい」です。何度も同じ質問がある場合、情報があってもユーザーが見つけられていないことが考えられます。サイト構成や導線の見直しの必要性がわかります。
3つ目は「キーワード分析 = トレンド把握」です。質問ログ内のキーワードから、ユーザーの関心や今求められている情報を把握できます。コンテンツやSEOキーワードの発見にも役立ちます。
4つ目は「ユーザーの言葉 = 改善の手がかり」です。実際の質問から「専門用語がわかりづらい」「説明が不足している」などの改善点を把握できます。
第7章：実際の事例から学ぶWebコンテンツ監査の効果
長野県信濃町で人気の「やすらぎの森オートキャンプ場」では、Symphony Baseを2年間運用し、蓄積されたログを分析したところ、驚くべき発見がありました。
導線の課題の発見
「お風呂やシャワーはありますか？」という質問が、2年間の累計で実に777回も記録されていました。これは、サイト内に答えがあるにも関わらず、ユーザーがそれを見つけられずにいる「導線の問題」を示唆しています。情報は存在している。しかしユーザーは見つけられない。この事実は、Google Analyticsの分析だけでは決して見えてこなかったはずです。
コンテンツの欠落の発見
「料金」「キャンセルしたい」といった質問にAIは回答できていませんでした。これは、予約の意思決定に不可欠な情報がサイト上に「存在しない」という、より深刻な問題を示しています。料金情報がない状態で、ユーザーが予約を決断できるでしょうか。これは明らかな機会損失です。
季節的インサイトの発見
さらに分析を進めると、「今は営業中ですか？」という質問が4月に集中していることがわかりました。これは、サイトに書かれた情報だけでは安心できず、直近の営業状況を知りたいという「季節特有のユーザーの不安」を浮き彫りにしました。
この事例から得られる教訓は明確です。データに基づいた改善提案は、「なぜなら、ログには〇〇というユーザーの問いが△△回あったからです」という、誰もが納得できる客観的データに裏付けられています。「自分の判断で本当に良いのか」という不安を解消し、データという根拠を持って提案できるようになるのです。
第8章：Web制作会社向けバルク提供のご案内
Web制作会社が自社の顧客に対してSymphony Baseを導入する場合、「バルク提供」（数量まとめ買いによる値引き）をご利用いただけます。これにより、以下のようなメリットが生まれます。
Web制作会社のメリット
Symphony Baseの単価が低く設定されます。複数顧客への導入により、全体の導入コストが削減されます。顧客は「制作会社のサービス」として監査・改善サービスを受け取ることができます。既存顧客の流出防止（他社への乗り換え回避）につながります。新規サービス（監査サービス）の追加販売が可能になります。
継続収益モデルの構築
従来のWeb制作は「一度限りの制作」で終わる構造でした。しかし、Symphony Baseを活用したWebコンテンツ監査を月額サービスとして提供することで、継続的な収益（MRR：月次経常収益）を確保できます。
例えば、月額5,000円でWebコンテンツ監査レポートを提供する場合を考えてみましょう。50社に導入できれば、それだけで月間25万円、年間300万円の安定収益（ストック収入）が積み上がります。既存顧客との接点が毎月継続し、監査データに基づいて改善提案やリニューアル提案につなげることも可能です。
SaaS業界では「バケツに穴があいた状態で水を入れているようなものだ」という比喩がよく使われます。いくら新規顧客を獲得しても、既存顧客が次々と解約していれば、ビジネスは成長しないのです（出典：プロフューチャー「MRRとは？SaaSビジネスで押さえておきたい売上の概念」2025年9月21日）。
Web制作会社も同様です。既存顧客との継続関係を構築することで、新規顧客獲得コストの急騰という厳しい環境下でも、安定した事業基盤を確立できます。
第9章：導入の流れ
Symphony Baseを活用したWebコンテンツ監査は、以下の5ステップで導入できます。
ステップ1：PoC・トライアル 自社やクライアントサイトへ試験導入し、3ヶ月無料プランや短期トライアル導入で機能や効果を確認します。
ステップ2：初期セットアップ FAQや製品ページ、PDFマニュアルなどを読み込ませ、チャットボットを即時に構築します。
ステップ3：サイトへの実装 既存のクライアントサイトにタグを1行埋め込むだけで導入可能です。制作会社様側のエンジニアリソースをほとんど使いません。表示位置やサイズはサイトの用途に合わせて柔軟にカスタマイズできます。
ステップ4：ログ収集と分析 ユーザー対応を開始し、ログを蓄積。その後に分析して未回答や頻出質問を特定します。
ステップ5：改善提案と本格導入 レポート化して社内検討。効果が確認でき次第、本導入し継続的な監査・改善体制を構築します。
重要なのは、「完璧な準備ができてから始める」のではなく、「まずは小さく始めて、データを収集しながら改善していく」というアプローチです。
まとめ：Web制作会社の新しい未来像
本記事では、Web制作会社が直面する「3つの危機」（ノーコードプラットフォーム、生成AI搭載ツール、フリーランス直接契約）と、新規顧客獲得コストの急騰という経営課題を明らかにしました。
これらの危機を乗り越えるための戦略は明確です。
「制作会社」から「マーケティングパートナー」への転換 単なるWebサイト制作ではなく、クライアント企業の事業成長を支援するパートナーとしての立場を確立することが重要です。
単発案件から継続関係への移行 「制作して終わり」ではなく、Webコンテンツ監査を通じた継続的な改善提案により、複数年にわたる顧客関係を構築します。
データに基づいた提案力の強化 感覚や勘ではなく、ユーザーの生の声をデータとして可視化し、説得力のある改善提案を行います。
私たちマーキュリープロジェクトオフィスは、2001年の創業以来、3,000件を超えるプロジェクトを通じて企業のWeb活用を支援してきました。同時に、兄弟会社である信濃ロボティクスイノベーションズでSymphony Baseを開発・運用し、実際のクライアント企業でWebコンテンツ監査を実践してきた知見があります。
Web制作会社の皆様が、この厳しい環境変化を「危機」ではなく「機会」として捉え、マーケティングパートナーへの進化を実現するお手伝いをいたします。
次のステップ：まずは貴社サイトで無料お試しください
「Webコンテンツ監査に興味はあるが、自社で効果があるか分からない」
そのようなお悩みをお持ちのWeb制作会社様には、まずは貴社自身のコーポレートサイトでSymphony Baseをお試しいただくことをお勧めしています。
自社サイトで効果を実感していただいた後に、クライアント企業への展開をご検討いただければ、より説得力のある提案が可能になります。
Symphony Baseの詳細や、Web制作会社向けバルク提供のご相談は、お気軽にお問い合わせください。
※この記事は、信濃ロボティクスイノベーションズ合同会社の開発するマルチAIアシスタント「secondbrain」を利用して執筆しています。