米国71%もの企業が社内コミュニケーションに動画を活用? スピーディな情報共有と従業員の帰属意識を生み出す動画社内報のススメ

こんにちは!
本日は社内コミュニケーションについてのブログです。
今回は、社内報でどのようなことができるか、データをもとに注目してみたいと思います。

「エクスターナル・マーケティング(市場・顧客へのマーケティング)の前に
まず、インターナル・マーケティングが必要不可欠である」

これは、マーケティングの第一人者として知られるフィリップ・コトラー氏の言葉です。社内スタッフの心構えができていないのに、素晴らしいサービスを顧客に約束するわけにはいかないと、同氏は主張します。

インターナル・マーケティングとはつまり、経営層が従業員に対して行うマーケティング活動のこと。社員研修なども含まれますが、今回は社内コミュニケーションに注目してみようと思います。

社内コミュニケーションのための代表的な手段の一つとしてまず思いつくのが社内報です。最近では、トップメッセージや社内ニュースのようなトップダウンの内容だけでなく、有名タレントへのインタビュー、従業員のプライベート紹介、従業員家族の社内探訪など、バラエティに富んだ特集が組まれ、従業員満足度・帰属意識の向上にも大きく寄与する媒体として認識されるようになりました。

また社内報は、一時期、Web化も検討されましたが、実際に手に触れられる「親しみ」という点が、従業員とその家族に支持され、今も多くの企業で紙媒体が採用されています。

しかし一方で、「企画〜制作〜印刷〜発送」という紙媒体に欠かせない工程は、従業員の手に届くまで最低でも1カ月以上の時間を要し、やはりスピードという点においてはWeb媒体には敵いません。それゆえ結局のところ紙の社内報で発信される情報は精査され、重要度の低い内容が中心となり構成されているのが現状です。

紙媒体の特長である「親しみ」、Web媒体の特長である「スピード」、この2つの特長を併せ持つ社内コミュニケーションのための手段として、海外では動画を活用する企業が増えています。

まずは、社内コミュニケーションにおいての動画活用が盛んな海外のデータから、動画の有用性を確認してみましょう。下記データは2013年に行われた米国での調査結果です。

01
71%の企業が社内コミュニケーションに動画を使用
03
すでに動画を導入している企業の72%が動画の使用を今後増やすと回答
02
導入企業の89%が『社内コミュニケーションの動画は非常に重要/やや重要』と回答

以上のデータから社内コミュニケーションにおける動画の有効性がうかがえます。

たとえば社内報の代表的なコーナーである「部署紹介」。誌面では伝えきれないメンバーの素顔や部署の雰囲気。これを動画で伝えることができれば、いつも内線電話や社内メールだけでやりとりしている離れた部署の従業員もきっと親しみを抱くでしょう。また、トップメッセージも撮影から数日のうちには全国の従業員へと届けられます。

stocksnap_prqvlfbst1

現在、国内で社内コミュニケーションに動画を活用している企業はほとんどないそうです。他社に先駆けて動画社内報を始めてみませんか。
もちろん、紙面での社内報づくりでもお手伝いさせて頂けます。

《参考URL》
http://www.ragan.com/Main/EngagingEmployeeswithVideoWhitePaperDownload.aspx
http://web.ragan.com/raganforms/RAGAN_EngagingEmployeesWVideo_V4.pdf


ここまでお読みいただきありがとうございました。
動画社内報の制作に興味をお持ちの方は、ぜひ下記のフォームよりお問い合わせください!

 

平日の営業時間(10:00〜19:00)は、チャットでのご質問も受け付けております。
画面右側のオレンジ色のボタンから、お気軽にお問い合わせください。
(担当スタッフ不在等の都合により、表示されていないこともございます)