国際ビジネスを成功させるには、英語だけでなく他言語にも対応する必要がある

グローバルビジネスの主要言語が英語となっている今、英語以外の言語を学ぶ必要はないのか、というとそんなことはありません。英語を母国語とするアメリカやイギリスの企業がバイリンガルの育成を怠れば、英語を話せる彼らでも大きなビジネスチャンスを逃す可能性は十分にあります。

今回は、なぜ英語だけではダメなのか、英語以外の言語を習得するメリットはどこにあるのか、ということをPersonnel Todayの記事からご紹介しましょう。

世界にはスペイン語を母国語とする人たちが42000万人、ポルトガル語を母国語とする人たちが22千万人います。スペイン語やポルトガル語を公用語とする多くの国々はラテンアメリカに集中しており、とりわけ地理的に近いアメリカはスペイン語やポルトガル語の習得を怠ると、ビジネス拡大のチャンスを逃しかねません。特にラテンアメリカのなかでもブラジルは新興市場として高い注目度を誇り、公用語であるポルトガル語の存在を無視しては他企業との競争を優位にすすめることはできません。

それならば他言語の文法力や語彙力のアップを社内教育として施せば良いのかというと、良好なコミュニケーションをとるにはそれだけでは不十分です。文法や語彙だけではなく、ビジネス特有の言い回しを学び、さらにはその国の文化にも精通する必要があります。たとえば、挨拶の仕方、名刺交換のマナー、感謝の意の示し方、避けるべきジェスチャーや発言など、語学を学ぶと同時に異国の文化やビジネスマナーを知ることが重要なのです。

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記事のなかではThe Speexx Exchangeが世界中の人事担当者や経営幹部などを対象にした調査結果が紹介されています。それによると、強力なコミュニケーションスキル戦略は、国を越えて優れた協働を可能にする(43%)、国際プロジェクトで他企業に対して優位に立てる(39%)というメリットを企業にもたらします。また、社外的メリットだけではなく、母国語が異なる従業員同士の意思疎通の改善にも効果が見られ、調査回答者の約33%が企業内のもめごとが減ったと答えています。

さらに、社内スタッフに他言語を習得させることにより、通訳や翻訳を専門とする割高な外部業者の雇用を控えることができ、結果的にコストの削減につながったと回答者の23%が答えたそうです。

そして、企業内に他国の言葉が話せる人材が増えれば、潜在的な顧客やビジネス・パートナーにも安心感を与えることができ、新しい市場開拓の可能性は広がります。また、他言語を学ぶことによって、その言語を母国語としている既存顧客からも評価してもらえる可能性が高くなるでしょう。

今回は、英語圏の企業も他言語に目を向ける必要があるということをご紹介しましたが、これは英語の習得ばかりに目を向けがちな私たち日本人も考えなければいけない問題だと感じます。

弊社では、英語やスペイン語、ポルトガル語も含めた18言語に対応するテキスト自動翻訳「Chatter Auto Translator」を提供しております。英語を含めた他言語を操るスタッフの育成や雇用は少しハードルが高いという現実もありますので、まずはこういったアプリの導入からはじめてみるのはいかがでしょうか?

《参考URL

Are English-speaking companies doing enough foreign language training?Personnel Today

 


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